吉備線

この路線は国ではなく、隣接する津山線とともに、現在はバス事業者の中鉄バスとして現存する私鉄・中国鉄道によって開通させられた。吉備線の最初の区間は中国鉄道吉備線として、1904年11月15日に岡山駅 - 湛井駅間（13.5マイル、約21.73キロメートル）で開業し、途中駅として三門駅（現在の備前三門駅）・一ノ宮駅（現在の備前一宮駅）・吉備津駅・稲荷駅（現在の備中高松駅）・足守駅・総社駅（現在の東総社駅）が設けられた。周囲の吉備路は現在でこそ主に観光地として親しまれているが、当初この路線は岡山と高梁川の舟運とを連絡する目的で建設されたものであり、そのため総社の市街地の北側をかすめ、高梁や新見方面の舟運との接続点であった湛井を終点としていた。

鉄道は最初の数十年の間に延伸と改変を重ねた。1908年に服部駅が開業し、1911年には会社が稲荷駅 - 稲荷山駅間（1.5マイル、約2.41キロメートル）の短い稲荷山線を開業して、徒歩で中国稲荷山鋼索鉄道に連絡した。やがて新たな伯備線（当時の伯備南線）の建設によって舟運が衰退することを見越し、中国鉄道は1925年2月17日に湛井へ至る区間を廃止し、同年8月7日には総社 - 西総社間の短い延伸を開業して、官設鉄道の西総社駅へ乗り入れた。

日本各地と同様に、この私鉄も戦時下の鉄道国有化の対象となった。1944年6月1日、中国鉄道の鉄道部門が国有化されて日本国有鉄道（国鉄）の吉備線となり、会社自体はバス事業者の中鉄バスとして存続した。国有化時には休止中の稲荷山線が廃止されて本線の営業キロもわずかに調整され、三門駅は備前三門駅に改称された。1959年には元の総社駅が東総社駅に改称され、かつての西総社駅が総社駅を名乗って、現在の西側の終点となった。

国鉄時代には路線は近代化され、貨物の役割は縮小していった。1968年9月30日には列車集中制御装置（CTC）が導入され、1970年には線内の貨物営業が廃止、1971年3月25日には蒸気機関車の運用が廃止された。かつて津山線・因美線へ直通して鳥取まで運転されていた旅客列車も、次第に気動車に統一されていった。1987年4月1日の国鉄分割民営化に伴い、吉備線は新たに発足した西日本旅客鉄道（JR西日本）に承継され、同社のもとで後にワンマン運転が導入され、路線は中国地方のJR西日本の地域組織によって管理されるようになった。

近年、路線は観光地としての性格を強めるとともに、ライトレール化構想の対象ともなっている。2016年3月26日のダイヤ改正からJR西日本は路線記号「U」と桃色のラインカラーを設定し、古い吉備国に根ざす桃太郎伝説にちなんで「桃太郎線」としての宣伝を始めた。吉備線を路面電車（LRT）へ転換する構想は2003年以来検討されており、同年にJR西日本は吉備線をライトレールへ転換する検討を進めていると発表した。2014年までに岡山市・総社市・JR西日本の3者による計画検討会議が設けられ、2018年4月にはこの3者が吉備線のLRT化に正式合意して、10年程度後の運行開始を目指すこととされた。しかし新型コロナウイルスの流行が立ちはだかり、2021年2月7日には、鉄道の大幅な減収と両市の財政悪化により事業費が増える時期を前に3者協議が中断する見通しとなったと報じられ、2018年に掲げた予定は大幅に遅れる見込みとなった。

• 190411月15日：中国鉄道吉備線として岡山駅 - 湛井駅間（13.5マイル、約21.73km）が開業。三門・一ノ宮・吉備津・稲荷・足守・総社（現・東総社）の各駅を設置。
• 19084月20日：服部駅が開業。
• 19115月1日：中国鉄道が稲荷駅 - 稲荷山駅間（1.5マイル、約2.41km）の稲荷山線を開業。
• 19252月17日：総社 - 湛井間が廃止され湛井駅が廃止。8月7日：総社 - 西総社間が延伸開業し、官設鉄道の西総社駅へ乗り入れ。
• 19312月9日：稲荷駅が備中高松駅に改称。
• 19446月1日：中国鉄道の鉄道部門が国有化され吉備線となる。休止中の稲荷山線を廃止、三門駅を備前三門駅に改称（中国鉄道はバス事業者の中鉄バスとして存続）。
• 195910月1日：総社駅が東総社駅に改称。11月1日：西総社駅が総社駅に改称し、現在の西側の終点となる。
• 19689月30日：列車集中制御装置（CTC）が導入される。
• 19713月25日：蒸気機関車の運用が廃止され、ディーゼル化される。
• 19874月1日：国鉄分割民営化により、吉備線が西日本旅客鉄道（JR西日本）に承継される。
• 20163月26日：このダイヤ改正から路線記号「U」と桃色のラインカラーを導入し、「桃太郎線」の愛称を設定。
• 20184月：岡山市・総社市・JR西日本が吉備線のLRT化に正式合意し、10年程度後の運行開始を目指す。その後2021年2月7日、新型コロナ禍の財政悪化により3者協議が中断する見通しと報じられた。