歴史
この路線は、孤立した三陸海岸の漁村に鉄道を通すための、互いにつながっていない二つの別個の日本国有鉄道(国鉄)の計画として始まった。国鉄は1972年2月27日に宮古線として宮古 - 田老間(12.8キロメートル)を、1975年7月20日に久慈線として久慈 - 普代間(26.0キロメートル)を開業した。中間の田老 - 普代間は建設中のままで、路線の両端は長年にわたって分断されていた。
1980年代初頭に国鉄の財政が悪化すると、利用の少ないこれら二つの線は廃止の対象とされた。岩手県と沿線の市町村は、これらを放棄するのではなく、1981年に国内初の「第三セクター」(公民共同出資)鉄道会社として三陸鉄道を設立した。1984年4月1日、同社は宮古 - 久慈間の全線を北リアス線として開業した。すなわち、旧国鉄の宮古線・久慈線の区間が三鉄へ転換されるとともに、新たに建設された田老 - 普代間(32.2キロメートル)がついに開業して全線が開通した。路線でも有数の長さを誇る真崎トンネルと大本トンネルも、この年にともに開通した。
四半世紀にわたり、この路線は人里離れた風光明媚な海岸沿いで地域の旅客輸送を担った。その穏やかな日常は、2011年3月11日に東北地方太平洋沖地震と、それが引き起こした津波が三陸海岸を襲ったことで一変した。全線が不通となり、三陸鉄道の二つの線では、駅舎や橋梁を含めおよそ300か所で被害が記録され、津波によって約5.8キロメートルの線路が流失した。
その後、北リアス線は地域復興の最も象徴的な存在の一つとなった。三鉄が、震災からわずか数日後に段階的な運行再開を始めたためである。地震から5日後の2011年3月16日には陸中野田 - 久慈間が復興支援列車として無料で運行を再開し、3月20日には宮古 - 田老間が、3月29日には田老 - 小本間が続いた。壊滅した海岸線を走る復活した列車は、力強い不屈の象徴となった。
最も被害の大きかった中間区間の再開には、長い年月をかけた復旧工事を要した。2012年4月1日には田野畑 - 陸中野田間が運行を再開し、未再開の駅は島越駅のみとなった。完全復旧は2014年4月6日のことで、この日に小本 - 田野畑間が再開し、北リアス線は、ひいては三陸鉄道の全線が、再び端から端まで運行されるようになった。
この路線の最後の変容は2019年に訪れた。海岸沿いに並行するJR東日本の山田線もまた津波で寸断されており、JR東日本は自ら復旧させるのではなく、釜石 - 宮古間を復旧させたうえで三陸鉄道へ移管した。2019年3月23日にその移管が実現し、宮古で北リアス線と、釜石で南リアス線とがつながって、大船渡市の盛から久慈までを結ぶ営業キロ163.0キロメートル・41駅の一続きのリアス線が形成された。北リアスの名は、その統合された路線の宮古 - 久慈間の運転系統として残っており、本地図に記された名称もこれである。
年表
- 19722月27日:国鉄が宮古線として宮古 - 田老間(12.8km)を開業。後の北リアス線の最初の区間。
- 19757月20日:国鉄が久慈線として久慈 - 普代間(26.0km)を開業。中間の田老 - 普代間は建設中。
- 1981岩手県と沿線市町村が、廃止対象とされた国鉄の路線を引き継ぐため、日本初の第三セクター鉄道会社として三陸鉄道を設立。
- 19844月1日:三陸鉄道が宮古 - 久慈間(71.0km)の全線を北リアス線として開業。旧国鉄区間が転換されるとともに田老 - 普代間(32.2km)が延伸開業して全通し、真崎トンネル(6,532m)・大本トンネル(5,174m)も開通。
- 20113月11日:東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)により全線が不通。三陸鉄道の二線で約300か所が被災し、約5.8kmの線路が流失。
- 20113月16日:震災からわずか5日後、陸中野田 - 久慈間が復興支援列車として無料で運行を再開。
- 20113月20日:宮古 - 田老間が、3月29日:田老 - 小本間が、いずれも無料の復興支援列車として運行を再開。
- 20124月1日:田野畑 - 陸中野田間が運行を再開し、未再開の駅は島越駅のみとなる。
- 20144月6日:小本 - 田野畑間が運行を再開し、北リアス線および三陸鉄道全線が復旧。
- 20193月23日:山田線の釜石 - 宮古間がJR東日本から三陸鉄道へ移管され、北リアス線と南リアス線がつながって一続きのリアス線となる。
- 2019統合されたリアス線は盛(大船渡市)から久慈まで163.0km・41駅で、北リアス線はその宮古 - 久慈間の運転系統として残る。
- 2019ウィキデータでは北リアス線を、2019年3月23日に終了した営業キロ71kmの鉄道路線(運営者:三陸鉄道)として記録しており、リアス線への統合と整合する。
出典
事実確認日:2026年6月14日