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水戸線

Mito Line

水戸線(みとせん)は、東日本旅客鉄道(JR東日本)が運営する営業キロ50.2キロメートルの鉄道路線で、栃木県小山市の小山駅と茨城県笠間市の友部駅とを結ぶ。軌間1,067ミリメートルの狭軌で全線が単線であり、北関東を横断して、小山駅で東北本線(宇都宮線)と、友部駅で常磐線とを結んでいる。路線名に「水戸」の地名が入る一方で、当線は実際には水戸市内に達しておらず、市内に駅もない。小山駅のみが栃木県内にあり、その他の駅はすべて茨城県内にある。ただし、友部駅から常磐線に直通して水戸駅方面へ乗り入れる列車が設定されており、これが路線名の由来する接続である。

桜川市真岡市下野市10 km
水戸線の路線図 · 境界: 国土数値情報(国交省)・GSI

歴史

この路線は私鉄として始まった。水戸鉄道が1889年1月16日に小山 - 水戸間を開業し、その後の数か月から数年のあいだに沿線の中間駅を順次追加していった。1890年には福原駅が開業し、地域の輸送需要の高まりとともに、この若い会社は駅を着実に整えていった。

独立の期間は短かった。1892年3月1日、水戸鉄道は日本初の私設鉄道会社である日本鉄道に買収され、小山 - 水戸間はより大きな鉄道網の一部となった。日本鉄道のもとでさらに駅が追加され、1894年には赤塚駅、1895年には友部駅が開業した。1895年7月1日に日本鉄道の常磐線が開業し、既存の路線と友部駅で接続したことが、のちの路線の分割への布石となった。

日本鉄道は1906年11月1日に鉄道国有法により国有化され、旧水戸鉄道の路線は官設鉄道に移った。1909年10月12日、国有鉄道が線路名称を制定した際、小山 - 友部間が水戸線とされ、友部 - 水戸間は常磐線に編入された。これ以降、「水戸線」の名称は小山 - 友部間のみに適用されることになり、これが、市の名を冠する路線でありながら水戸まで通じない理由である。

20世紀半ばを通じて、この路線は段階的に近代化された。気動車(ディーゼルカー)の運転は1935年12月15日に小山 - 下館間で始まり、1960年からは一部の列車が接続する筑波線へ直通するようになった。1962年には準急「つくばね」が設定され、1966年には急行に格上げされた。1963年6月1日に全線が気動車化されて蒸気運転が廃止(無煙化)され、筑波線への直通列車は1965年に廃止された。

電化は1967年2月1日に全線で実施され、電車の運転は同年3月20日に始まった。電化方式は小田林駅 - 友部駅間が交流20,000ボルト50ヘルツである一方、小山駅付近のみは東北本線と同じ直流1,500ボルトであるため、運用される車両は交流・直流の両電源に対応した車両となっている。1970年には全線に列車集中制御装置(CTC)が導入され、1982年には客車列車が全廃され、1985年には急行「つくばね」が廃止された。1986年11月1日からは両毛線桐生駅までの乗り入れが始まった。

1987年4月1日の国鉄分割民営化により、水戸線は新たに発足した東日本旅客鉄道に承継され、日本貨物鉄道(JR貨物)が全線の第二種鉄道事業者となった。現在も当線は北関東を横断する単線・交流電化の連絡路線であり、全区間がJR東日本の東京近郊区間およびSuicaの首都圏エリアに含まれ、宇都宮線と常磐線とを結ぶ普通列車を運行している。

年表

  • 18891月16日:水戸鉄道が小山 - 水戸間を開業。
  • 189012月1日:福原駅が開業。
  • 18923月1日:水戸鉄道が日本鉄道に買収される。
  • 18941月4日:日本鉄道のもとで赤塚駅が開業。
  • 18957月1日:友部駅が開業し、日本鉄道の常磐線が開業して友部駅で接続する。
  • 190611月1日:鉄道国有法により日本鉄道が国有化され、官設鉄道になる。
  • 190910月12日:国有鉄道線路名称制定により小山 - 友部間が水戸線となり、友部 - 水戸間は常磐線に編入される。
  • 193512月15日:小山 - 下館間で気動車の運転を開始。
  • 19609月20日:筑波線への直通列車の運行を開始。
  • 196210月1日:準急「つくばね」が運行開始。
  • 19636月1日:全て気動車化され、無煙化される。
  • 19672月1日:全線が電化される(電車の運転開始は3月20日)。小山駅付近の直流1,500Vを除き、交流20,000V 50Hzで電化。
  • 19702月25日:全線で列車集中制御装置(CTC)が導入される。
  • 19853月14日:急行「つくばね」が廃止される。
  • 198611月1日:両毛線桐生駅までの乗り入れを開始。
  • 19874月1日:国鉄分割民営化により東日本旅客鉄道が継承し、日本貨物鉄道が全線の第二種鉄道事業者となる。

出典