歴史
このケーブルカーは、高尾山薬王院の第27世貫首・武藤範秀の発案によるものとされる。高尾山には多くの参拝客が訪れていたが、当時は中央本線の浅川駅(現在の高尾駅)から山麓まで歩き、さらに険しい山道を登らねばならなかった。武藤は高尾山への交通機関の必要性を唱え、元浅川村長ら地元の有力者とともに敷設免許を申請した。武藤は宗教事情の調査のため1年間にわたりインドや欧州に渡り、その際に見たケーブルカーの資料を地元へ送って計画を推進した。1921年(大正10年)8月に鉄道免許が下付され、同年9月には資本金30万円で高尾索道株式会社が設立された。
しかし開業までの道のりは平坦ではなく、長い年月を要した。高尾山は宮内省帝室林野管理局の管轄にある官有林であったため、森林の伐採や用地の借用には煩雑な手続きを要し、当時国内で開業していたケーブルカーは生駒鋼索鉄道のみで技術的な前例にも乏しかった。さらに1923年の関東大震災により山頂側の駅の予定地が崩壊し、経路の変更を余儀なくされた。会社は1925年(大正14年)5月に高尾登山鉄道へと社名を変更し、同年6月末にようやく工事に着手して、1927年(昭和2年)1月21日に清滝駅 - 高尾山駅間のケーブルカーが開業した。
開業後の数十年は苦難の連続であった。開業直後に昭和金融恐慌による不況がおとずれて輸送人員は伸び悩み、多額の建設費のために借入金に頼らざるを得ず、その支払利息は昭和10年代後半まで営業収益の半分を超えていた。1934年には累積欠損金を補填するため資本金の減資も行われた。1942年(昭和17年)7月21日には腐食が原因で巻上げケーブルが破断し、暴走したケーブルカーが斜面を転落して乗務員・乗客3名が死亡、65名が負傷するという、同線史上最悪の事故が発生した。太平洋戦争が激化すると、ケーブルカーは「不要不急線」とされ、1944年(昭和19年)2月11日に営業を休止し、資材も戦争のために供出された。
戦後、路線は復旧され運行を再開する。1948年(昭和23年)6月に社名を高尾観光と改め、1949年(昭和24年)10月16日にケーブルカーの運行を再開し、1952年(昭和27年)5月には現在の高尾登山電鉄へと社名を変更した。高度経済成長期のレジャーブームはさらなる観光客をもたらし、施設の充実が図られた。1964年(昭和39年)10月にはケーブルカーに並行して山麓駅 - 山上駅間に1人乗りの特殊索道「エコーリフト」が開業し(1971年に2人乗りに更新)、1968年(昭和43年)には全自動制御の日立製作所製の大型車両が導入された。2008年(平成20年)12月23日には4代目の車両が運行を開始している。
2017年(平成29年)3月には京王電鉄が株式を取得して経営権を握り、長らく独立系であった事業者は、すでに中央本線経由で高尾山への足を担っていた京王グループの一員となった。ケーブルカーは2020年のゴールデンウィークには新型コロナウイルス感染症の緊急事態宣言を受けて一時運休し、2025年10月には長年続いてきた往復割引が廃止された。2027年に迎える開業100周年を前に、会社は車両を再び更新することを発表しており、スイスのCWAと日本ケーブルが製造し、建築家・隈研吾がデザインを監修する5代目の車両が、2028年3月に運行を開始する予定である。
年表
- 19218月11日、高尾索道に鉄道免許状が下付され、9月29日に資本金30万円で高尾索道株式会社として会社が設立される。
- 19255月31日、社名を高尾登山鉄道に変更。6月30日にケーブルカーの工事に着手する。
- 19271月21日、ケーブルカー清滝駅 - 高尾山駅間が開業する。
- 19427月21日、腐食が原因でケーブルが破断し、暴走したケーブルカーが転落、3名が死亡し65名が負傷する同線史上最悪の事故が発生する。
- 19442月11日、戦時体制のもとケーブルカーが「不要不急線」として休止され、資材が供出される。
- 19486月28日、社名を高尾観光に変更する。
- 194910月16日、清滝 - 高尾山間のケーブルカーが戦後の運行を再開する。
- 19525月28日、社名を現在の高尾登山電鉄に変更する。
- 196410月10日、ケーブルカーに並行する特殊索道「エコーリフト」が山麓 - 山上間に開業する(1971年に2人乗りへ更新)。
- 19689月29日、全自動制御の日立製作所製の3代目車両が運行を開始する。
- 200812月23日、4代目の車両が運行を開始する。
- 20173月、京王電鉄が株式を取得して子会社化し、高尾登山電鉄が京王グループ入りする。
- 20204月25日〜5月6日、新型コロナウイルス感染症の緊急事態宣言を受け、ゴールデンウィーク期間中のケーブルカーが運休する。
- 202510月1日、長年続いてきた往復割引が廃止される。
出典
事実確認日:2026年6月14日